日本国内にコロナウィルスが上陸してから、約1年が立ち、全業界に不景気の風が吹き荒れるようになりました。
そのため、経営予測が困難になった影響なのか、大手盗聴発見業者においても手抜き調査が散見されるようになりつつあります。
（調査時間や機材、人材の確保が困難となりつつあるようです。）
その結果、お客様が満足出来る内容を提供出来ず、お客様が自費による再調査を余儀なくされる事案が発生しているのです。
当社では、お客様が迷うことなく調査会社を選定出来るよう、危険な業者を見分ける方法を下記に記載致しました。
調査会社を選定されるお客様の一助となれば幸いです。
危険な盗聴発見業者６つ
1.専任スタッフがいない会社
社内に経営者しかおらず、実際の作業は代理店に丸投げしている業者は、内部統制がとれていないため、調査力の標準化が図れず、規模が大きい程危険です。
パンデミック等の生物災害発生時に、その兆候が顕著に現れます。
2.生物災害に対するアナウンスに虚偽がある会社
大半の調査機材には防水性能がありません。また、アルコール耐性もありません。
従って、消毒方法は特殊な方法が必要です。
機材にアルコール消毒液を使っている事を謳っている業者は、消毒そのものを行っていない可能性もあるため危険です。
3.機材の数が少なく固定機のみでの調査
1台の固定機を主体に調査を実施する業者は、見落としが発生する可能性があるため、危険です。
用途に応じて全体をしっかりと調査をしてくれる業者を選びましょう。
4.経営者の顔写真が掲載されていない会社
過去に問題を起こした人物は、意図的に顔写真を掲載しない事があるため危険です。
極力、経営者の画像が表示されている業者を選定しましょう。
5.不安を煽るだけの業者
Webサイトの情報、電話対応ともに不安を煽るだけで解決方法の提示をしない業者は詐欺業者の可能性があるため危険です。
6.離職した社員の画像を無断掲載している会社
離職した社員の画像データを無断掲載している会社は肖像権を侵害しているため危険です。
極力避けるようにしましょう。
内政が不安定となり、景気が不透明になると質の高い人材の確保が困難となります。調査会社にも、その例外はありません。
盗聴盗撮調査は、人生の転機に行う事も少なくないため、業者選定には最善の注意を注意を払う事をお勧めします。
