電波の定義

携帯電話、テレビをはじめタクシー、防災無線、航空機、列車などには電波が使われています。
これは互いに離れた場所でのやり取りに使用される、安全に運行出来る手段とされる等、主にケーブルを敷設出来ない遠方に情報を伝達する手段に使われています。

電波は目、耳、手で確認する事は出来ません。つまり、その存在は人間の五感で感知することが出来ないという事です。
しかし、実体がつかめない電波も現代人の生活には欠かせない存在の一つで、一日も使う事が出来ない日があってはならないのです。現代人にとっては、それほど身近な存在となり、私達の社会生活の基盤を支えているのです。
では、いったい電波とは何でしょうか。
読んで字のとおり、電気の波の事です。
広辞苑には、電波とは「電磁波のうち赤外線以上の波長をもつもの」と定義されています。
この表現は正しいのですが十分な回答と言い切る事は出来ません。
その理由は、電波には素晴らしい特性があり、その性質を利用し現在の快適な社会生活が送れているという事実が不足しているからなのです。

電波は人間社会における共有資産であり、衛生回線を利用した国際通信や宇宙通信にも利用されています。そのため、電波は私達の生活に根付いているのです。

ところで、電波によって情報を伝えるには、発信周波数の幅を必要とします。また、電波の周波数帯には限界があり、有効な周波数帯を適正に割当なければなりません。電波は、周波数帯によっては、世界中に伝達する事も有りますので、国際的取り決めも必要とされています。例を挙げますと、同じ周波数、それに近い周波数を同時に発信すると互いに干渉してしまい、正確な通信が望めなくなります。特に個人の趣味から、不審電波を勝手に発信すると、携帯電話、テレビなど公共な通信にも干渉し、社会生活をパニックに陥れる事になります。
電波を有効かつ円滑に利用するため、電波の発信に対し、一定の規律が設けられています。以下が、国内的に定められた電波法の内容です。

電波の公平且つ能率的な利用を確保する事によって、公共の福祉を増進すること≪電波法第一条≫

電波法の基本的な規定に基づいた内容を詳細に定めた政令や省令があり、これらを一括し、電波法令といいます。また、電波法によると電波とは300万MHz以下の周波数の電磁波と定義されています。
尚、電波利用者に免許や許可を与えたり監督したりする事を電波行政と呼び、その事務を行う官庁は総務省です。

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